東京オリ・パラの開催世論調査

　今回は「東京オリ・パラの開催世論調査」を書こうと思います。

　乗務していると、稀に東京五輪の事が話に出ます。「東京五輪、どうなるんかネ～」とう事が殆どです。

　報道調査以外の放送が若干レフトよりのNHKですが、この調査によると、東京オリンピック・パラリンピックの開催について、ＮＨＫの世論調査で尋は、来年7月からの開催について「さらに延期すべき」と「中止すべき」と答えた人があわせて66％に上り、予定通り「開催すべき」と答えた人を大きく上回りました。

　調査方法は、7月17日から3日間、全国の18歳以上を対象にコンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかける「ＲＤＤ」という方法で世論調査を行った様です。

　6６％の調査結果の内容は、来年7月から開催することについて尋ねたところ、「さらに延期すべき」が35％、「中止すべき」が31％、「開催すべき」が26％でした。結果、「さらに延期すべき」と「中止すべき」をあわせると66％で、「開催すべき」を大きく上回りました。

　「中止すべき」と答えた人では、「新型コロナウイルスの世界的な流行が続きそうだから」が54％で半数以上を占め、「国内での感染拡大が心配だから」と、「大会の予算を新型コロナウイルス対策に使ってほしいから」がともに14％でした。

　中止ではなく「に延期すべき」と答えた人では、「選手たちの努力が報われないから」が38％と最も多く、
「本の開催を楽しみにしているから」が21％、これまで投じた予算や準備がむだになるから」が18％でした。

　大会の組織委員会などが検討している大会の簡素化については、「賛成」が35％、「どちらかといえば賛成」が35％であわせて70％に上り、「反対」と◇「どちらかといえば反対」のあわせて24％を上回りました。要は大会の簡素化での賛成は約7割です。
　
「さらに延期すべき」が35％、「中止すべき」が31％、で合計66％の人が延期又は中止なのに簡素化賛成は7割です。という事は、中止又は延期と考えている人も7割は簡素化開催賛成の様です。

　前回のリオデジャネイロ大会には206カ国から約1万1000人の選手が参加しました。関係者、メディア、ファンを含めればその何倍もの人間がブラジルに入国したはずです。昨今、経済再生へ入国緩和拡大をした事えお考えるだけで、来夏の開催が容易でない現状は理解できるのではないでしょうか。

　IOCのバッハ会長はNHKによるインタビューで「世界中のすべての人にとって安全な環境のもとで開催したい」と述べています。「すべての人にとって安全な環境」が何を意味するかは分かりませんが、それが、もし全なワクチンの開発と接種を意味するとするなら、無理ゲーなんじゃネ？

　1980年のソ連のアフガニスタンへの軍事侵攻に抗議して米国のカーター大統領がモスクワ大会のボイコットを西側諸国に呼びかけ、日本政府もそれに追随しボイコット、その報復として東側諸国は1983年のアメリカ軍によるグレナダ侵攻に対する抗議の意味で、1984年のロス五輪をボイコットしています。

　五輪が中止になったことは夏冬合わせて5回あり、いずれも戦争が理由だった様です。5回中、2回は日本で開催される予定だった大会だった様です。しかし、今回の「延期」になった例は過去に有りません。

　戦禍による物でもなく、ましてや政治的な問題では無く、武漢ウィルスの世界的蔓延で史上初の「大会延期」となった東京オリンピック・・・開催or中止？

　因みに、タクシーの乗客の殆どの人は「開催してほしいけど、無理なんじゃネ～」と言っていますが・・・